こんにちは!ITSS事業部の大久保です。先日のITPro Expo2016のレポートに引き続き、10月19日(水)~10月21日(金)の3日間、東京ビッグサイトで開催された展示会「デジタルヘルスDAYS2016」に行って来ましたので、レポートします。

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デジタルヘルスDAYS2016は、デジタルヘルスに関わる様々な立場のプレーヤーが一堂に会するイベントです。大別すると「カンファレンス」「展示」「オープンシアター」で構成されていました。今回は、「オープンシアター」にて開催された製薬会社とスタートアップ企業の連携について、まとめました。

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大手製薬会社のMSD(米 Merck & Co.日本法人)がグロービス・キャピタル・パートナーズとともに2016年2月に始動させた「ヘルステックプログラム」があります。この支援プログラムによって、ベンチャーキャピタルと製薬会社という異なる立場からヘルスケアスタートアップ企業の支援に取り組んでいます。

現在、新しいIT技術を斬新な形で、医療サービスの分野で利活用したデジタルヘルスの「スタートアップ企業」が注目を集めています。

*スタートアップ企業:いわゆるベンチャー企業は、新技術や高度な知識をもとに、大企業では到達しづらい創造的かつ革新的な業務を遂行する中小企業のことですが、スタートアップ企業とは、急成長が見込まれる新しい形のビジネスモデルかどうかが違います。

今回の「オープンシアター」では、MSDがヘルステックプログラムを提供している3つのスタートアップ企業の情報をスライドを交えて紹介していました。

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そのうちの1社ミナカラは「患者にとっての医薬品治療をより身近なものにするため、“薬局をネット化”する」と謳っています。処方箋が必要な医療用医薬品や一般用医薬品をインターネットで購入できることに加え、薬剤師に相談したり指導が受けられたりするサービスを提供しています。

「おくすり宅配サービス」は、薬剤師が患者に必要な薬を処方し、自宅に届けるという名前の通りの宅配サービスです。その際、薬剤師と対面で服薬指導を受けられます。服薬中の疑問などもスマホアプリで薬剤師にいつでも相談できます。

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2社目のエクスメディオは、医師間(DtoD)の疾患診療支援サービスを提供しています。医師向け診療支援アプリから、非専門医がアプリ経由で相談を投げかけると、短時間で皮膚科・眼科の専門医からの診療に関するサポートが受けられます。

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同社は「専門医と非専門医同士の互助をサポートし、医療を底上げする」と言い、これらのサービスを提供中です。専門医の診療が受けづらい遠隔地での展開や在宅医療など、ユーザー数の拡大や多角的なサービスを目指しています。

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最後の認知症総合支援機構は、ADAS-Jcogと呼ぶ神経心理検査の手法を採用した、クラウド型の認知症診療支援サービスを提供しています。その病気の性質上、医師に相談に行きづらい認知症を薬局などの身近な場所で軽度認知障害(MCI)や認知症を検査できるようにし、早期発見につなげたいと話しています。

認知症の進行を遅らせるには、早期発見・早期治療が重要と言われており、認知症を手軽に診察できるようにすることで、患者本人や周囲の家族の負担を軽減していくことを狙っています。また、薬局で薬剤師がMCIを検査するパイロット試験を実施したと話していました。

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今回の展示では、IoTやAI(人工知能)やビッグデータの活用といった最新のIT技術を医療サービスに積極的に利用することで、従来にはなかった新サービスの提供や、サービスの向上ばかりではなく、患者のQOLの向上や、最終的には医療費の抑制につなげたいと考えている企業が目立っていました。